この記事では、仮想通貨Swipe（スワイプ）について、
その特徴や将来性、購入できる取引所について紹介しています。
Swipeがどのような仮想通貨なのか、実際に購入できる取引所が知りたいという方は、
ぜひ参考にしてみて下さい。
目次
Swipe（スワイプ）とは？
Swipeは、何百万というユーザーが暗号資産を使えるようにすることを目的としたプロジェクトで、
2019年8月からトークンの公開を行っています。
プラットフォームにはイーサリアム、通貨の略号は「SXP」が用いられ、
2019年11月現在、Swipeの時価総額は64位となっています。
Swipe（スワイプ）の特徴は？
それではここからは、Swipeの特徴を見ていくことで、その詳細に迫っていきましょう。
ウォレットの開発
先述の通り、Swipeは多くのユーザーに暗号資産へのアクセスを可能にすることを目標としており、
これを達成するために、非常にセキュリティが高い銀行レベルの仮想通貨ウォレットの開発を行っています。
このウォレットと従来的な銀行口座を結びつけることで、
利用者は、世界のどこにいても仮想通貨を利用することが可能になります。
すでにiOS版とAndroid版のウォレットはリリースされており、
開発は着実に進んでいます。
Swipeはガスとして利用される
Swipe（SXP）は、同プラットフォーム内のネイティブ仮想通貨であり、
イーサリアムのガスのように、プラットフォーム上で活用されます。
取引所手数料やネットワーク手数料などに利用され、SXPの需要は、
このウォレットの利用頻度が上昇するにつれて増加します。
規制下での運営
Swipeは電子立国エストニアのエストニア金融情報部門から、
仮想通貨から法定通貨への交換といった仮想通貨を取り扱うライセンスを取得しています。
これはEU圏向けに取得されたものであり、
ヨーロッパを中心に、しっかりとした規制の下運営されていくことが予想されいます。
価値を向上の仕組み
仮想通貨の価値向上を向上させる方法は、その需要を大きくするか、
もしくは供給量を減らすかなどが挙げられますが、Swipeでは、
取引手数料の80%を、イーサリアムのスマートコントラストを使うことで、自動的に「破壊」していきます。
ホワイトペーパーでは「破壊」と表現されていましたが、
実質は、バーンのことであり、継続的な価値の向上が期待されます。
一方残りの20%に関しては、運用費用として保存されることになっています。
日本人が開発に関わっている
Swipeの運営メンバーには、Sakamoto Genji氏がCTO（最高技術責任者）として就任しています。
Sakamoto氏は、20年のソフトウェア開発、管理経験があり、
東京理科大学の科学技術の学士号を取得しています。
海外仮想取引所プロジェクトに日本人が関わるのは珍しいですが、
日本人が開発メンバーに参加しているというのは一定の安心感があります。
Swipe（スワイプ）を購入できる取引所は？
Swipeは、残念ながら国内仮想通貨取引所には上場していません。
海外の仮想通貨取引所としては有名なKucoinには上場していますが、こちらは日本人向けサービスを停止中ですので、
P2PB2B、もしくはBilaxyに送金し、取引すると良いでしょう。
もちろんいずれも海外仮想取引所取引所となるため、
国内の仮想通貨取引所、もしくはウォレットから各取引所の基軸通貨を送金してから取引開始となります。
また、先述の通りSwipeはiOS版とAndroid版のウォレットをリリースしており、
身元確認を完了させれば、ウォレットからでもSXPを購入することが可能です。
Swipe（スワイプ）の将来性は？
Swipeの仮想通貨利用のビジョンは、エコシステムの成長と、
仮想通貨と結びついた金融サービスまでに及んでいます。
その例としては、貸付や債権、利子が付与される口座などが挙げられています。
その他にも、サービス拡大とより大きなユーザーベースにアクセスするため、
ウォレットやプロバイダーに対して、機能の充実を可能にするオープンなSDK（ソフトウェア開発キット）の
プラットフォーム提供も予定しています。
こうしたサービスが拡大していく中で、SXPの需要が高まれば、
確実のその価値は向上していくでしょう。
一方、すでに仮想通貨ウォレットは多数誕生しており、いかにその中で差別化していくかが課題となります。
まとめ
Swipeとは、多くの利用者が暗号資産、仮想通貨へのアクセスを可能にすることを目的とした
仮想通貨プロジェクトでした。
すでにiOS版、Android版でのウォレットというプロダクトをしっかりとリリースしており、
Swipeを活用したEU圏でのVisaカードの展開、アジア太平洋地域、米国でのSwipeカードのリリースを予定しています。
現状、仮想通貨業界そのものの法制度が追いついておらず、規制の問題などもあるかもしれませんが、
今後の展開が気になる仮想通貨プロジェクトの内の1つと言えるでしょう。
