今回は、仮想通貨のENDOR（エンドール）について、
その特徴や購入できる取引所を調べ、将来性を考察しました。
ENDORという仮想通貨が気になる、もっと詳しく知りたいという方は、
ぜひ参考にしてみて下さい。
目次
ENDOR（エンドール）とは？
ENDORは、イスラエルを拠点とするENDOR社のICOによって発行された
仮想通貨であり、その目的はAI（人工知能）を活用した未来予想プラットフォームの提供です。
通貨の略号には、EDRが用いられており、
2018年6月にイーサリアムをベースに公開されました。
ERC20タイプのトークンのため、Etherscanでその取引を確認することができます。
ENDOR（エンドール）の特徴は？
では次にENDORの特徴を見ていくとともに、
その詳細に迫っていきましょう。
人工知能の活用
ENDORの目的は、未来予測を行うプラットフォームを提供することです。
将来のことに関しては、100％正確に把握することは難しいですが、
過去の傾向や、これまで蓄積した膨大な記録（ビッグデータ）などから、
ある程度、将来的な流れを予想することは可能です。
一番身近な例で言えば、天気予報ですし、
金融市場では、株式取引やFXなどの場面でAIが活用されています。
ENDORでは、このようにAIを活用することで、
膨大な情報から計算を行い、未来予測を行います。
これまでは一個人や一般企業が、未来予測を行う場合、
大量のデータを収集するなどが必要となり、なかなか活用にはハードルが高い状況でした。
そこでENDORの未来予測プラットフォームでは、
そうした情報をGoogleの検索エンジンのように簡単に検索して活用することが可能になります。
プラットフォームに対しては、特に際限なく質問することが可能で、
1日の内に高品質の回答を得ることが可能です。
ENDORが普及すれば、大企業などしか使えなかった将来の予測が、
誰でも容易に行えるようになるでしょう。
EDRトークン
未来予測のプラットフォームを活用する場合、
EDRトークンが利用されます。
調べたい情報がある場合は、EDRトークンを少額支払い検索することが可能です。
またEDRは保有している状況でもインセンティブ報酬がもらえたり、
データの提供や技術的な協力による貢献などからも報酬を貰うことが可能です。
アレックス・ペントランド氏が創業
ENDORはアレックス・ペントランド氏が創業した企業であり、
彼は、経済誌のForbsで「世界で最も強力なデータ科学者の1人」と称賛されています。
データ科学とは、文字通りデータを扱う科学のことですが、
その需要は、インターネットの普及とともに高まりつつあります。
情報量の増加に伴ってデータの正確な分析や分類などが必要になってくるとは思いますが、
彼のような第一人者が主導するプロジェクトであれば、まず安心して良いでしょう。
ENDOR（エンドール）が購入できる取引所は？
ENDORは残念ながら国内の仮想通貨取引所には上場していません。
ただ、既に海外の仮想通貨取引所には上場しており、
Hotbitなど有名な取引所で取引されています。
日本向けサービスを停止している取引所もあるため、
Hotbitを活用して購入すると良いでしょう。
BTC、あるいはETH建てで購入できるので、国内の仮想通貨取引所か、
もしくはウォレットからHotbitに送金し、そこから購入が可能です。
ENDORは、ICO時点において1EDR＝28.44円で取引されていましたが、
2019年2月現在、約3円で取引されています。
ほぼ10分の1の価格であり、大きくICO割れを起こしている状況ですが、
長期的な成長を期待するのであれば、今が一番の買いの時期でしょう。
ENDOR（エンドール）の将来性は？
ENDORは有名企業であるAmazonやクレジットカード決済を提供している
Mastercardと提携しています。
提携企業が大きいだけに、これからの成長がかなり期待できます。
またビッグデータなどは、世界に数ある企業の中でも、
ほんの一握りの企業しか利用できていません。
未来予測情報の民主化を標榜するENDORは、様々な企業に支持されることが
今後期待できます。
その中でENDORが検索毎に活用されれば、必然的にその価値は上昇していくでしょう。
またデータをプラットフォームに提供するとEDRを獲得できるというインセンティブからも
プラットフォームの持続的な発展が期待できます。
まとめ
いかがだったでしょうか？
ENDORは、イスラエルのENDOR社が発行する仮想通貨で、
その目的は、未来予測を行うプラットフォームを提供することです。
一般的な場面では、正直どのように活用すればいいかピンと来ないかもしれませんが、
専門情報を必要とする企業や研究機関、金融などで将来を予測するために、
投資家を中心にその需要が高まっていきそうですね。
