仮想通貨と言えば、中国系の新興通貨が目立ちますが、
今回は、OmiseGo（オミセゴー）というタイ発祥の、
仮想通貨について調べてみました。
少し変わった名前の仮想通貨ですが、
一体中身はどんな通貨なのでしょうか？
特徴や将来性、どこで購入できるか等、
調べてみたので、ぜひ参考にしてみて下さい。
OmiseGO（オミセゴー）とは？
OmiseGOは、タイ発の仮想通貨で、
その公開は2017年6月です。
OmiseGOは、ERC20準拠のトークンで、
オンライン決済システム「Omise」で利用される
決済に特化した仮想通貨です。
2018年5月現在、OmiseGOは、仮想通貨時価総額ランキング、
22位と、かなり上位に位置しています。
Omiseは、日本人起業家である、長谷川潤氏がCEOを務める
「Omise Holdings Pte.Ltd」によって開発されました。
その背景には、東南アジアならではの事情あります。
というのも、東南アジアでは、
自分の銀行口座を持っていなかったり、クレジットカードを
所有している人が少ないという問題がありました。
ただ、モバイル端末は普及していた為に、
Omiseの登場によって、
銀行口座やクレジットカードを持っていない人でも、
ブロックチェーン技術を利用して、
簡単に通貨の送受金が可能となったわけです。
OmiseGO（オミセゴー）の特徴は？
決済用の仮想通貨であれば、いくつかありますが、
OmiseGOには、独自の特徴があります。
ここでは、OmiseGoの特徴をご紹介します。
特徴その1：銀行口座やクレジットカードが不要に？
これまで、通貨の送金には、複数の金融機関を仲介する必要がありました。
しかし、OmiseGOでは、全ての決済サービスを、
ブロックチェーンで管理することで、国内外問わず、
スマートフォンさえあれば、送受金が可能となりました。
どこの国へ行っても、銀行口座があろうがなかろうが、
どこでも決済が可能になったというわけです。
特徴その2：PoSを採用
OmiseGOは、そのコンセンサスアルゴリズムとして、
PoS（Proof of Stake）を採用しています。
PoSであれば、マイナーの偏りも避けることができ、
大量の電力を消費したり、高価なパソコンを用意する必要はありません。
また、OmiseGOを保有しているだけで、
手数料を配当を受け取ることが出来るので、
ユーザーからしたら嬉しいことばかりですね。
特徴その3：イーサリアムがベース
OmiseGOの根幹は、イーサリアムがベースとなっています。
色んな国、色んな端末からOmiseGOが利用されるということは、
様々な決済手段を経由するということです。
いちいちOmiseGOと、その他の通貨を交換していると、
大変なことになってしまいます。
そこで、Omiseでは、ひとまずイーサを媒介として、
最終的な決済は、OmiseGOのブロックチェーン、
OMGブロックチェーンを活用します。
トークンの交換には、スマートコントラクトが活用され、
自動的に通貨と通貨のやり取りが完了します。
特徴その4：開発メンバーがスゴイ
OmiseGOのアドバイザーには、あのイーサリアムの創業者である、
Vitalik Buterin氏が参加しています。
仮想通貨に関する豊富な知識を持ち合わせる人が
アドバイザーを務めているので、Omiseは、
かなり期待できるプロジェクトと言えますね。
OmiseGO（オミセゴー）はどこで購入できる？
残念ながら、OmiseGOを取引出来る取引所は、
日本にはありません。
Binanceや、Bittrexと行った海外の取引所に、
一度日本の取引所から、ビットコインやイーサリアムといった
基軸通貨を送金し、そこから取引開始となります。
OmiseGO（オミセゴー）の将来性は期待値大？
OmiseGOは、東南アジアを中心に展開する決済サービスです。
東南アジアの発展は近年目覚ましく、
経済成長率にすると、6％台の国もゴロゴロ誕生しています。
これらの国がもっと発展していけば、
必然的にOmiseGOを利用する人も増えてくるでしょう。
また、OmiseGO発祥のタイでは、マクドナルドが、
決済手段として正式に、OmiseGOを採用しました。
それほど、実需が伴っているということでしょうね。
タイを皮切りに、東南アジアのマクドナルドでは、
OmiseGOが広がっていくかもしれません。
その他、OmiseGOは、SBIやSMBCから出資を受けており、
非常に期待値の高い有望株と言えます。
既に実際の場面で利用されているOmiseGOは、
今後のさらなる発展が期待できますね！
まとめ
いかがだったでしょうか？
OmiseGOは、タイ発祥の決済システム「Omise」で
利用される仮想通貨のことでした。
東南アジアはまだまだ発展しているので、
今後の成長が見込めます。
また、日本でもキャッシュレス化が進みつつある為、
こうしたサービスが、将来的に日本でも利用されるようになるかもしれません。
