今回は仮想通貨のBlooCYS（ブルーシーワイエス）について、
その特徴や将来性、購入できる取引所について調べてみました。
BlooCYSについて知りたいという方は、ぜひ参考にしてみて下さい。
目次
BlooCYS（ブルーシーワイエス）とは？
BlooCYSは、Uberに着想を得たプロジェクトで、
ブロックチェーンを利用した専門家のシャアリングサービスの提供を目的としています。
通貨の略号には「CYS」、プラットフォームには
イーサリアムが用いられているので、ERC20系のトークンとして利用できます。
BlooCYS（ブルーシーワイエス）の特徴は？
では次にBlooCYSの特徴を見ていくことで、その詳細に迫りましょう。
専門家によるシェアリングサービス
最近日本でも広まりつつ新しい働き方に、Uberというサービスがあります。
Uberは、空いた個人の時間をサービスとして活用することで、
新たな働き方を提供しています。
代表的なサービスに配車や、配食サービスがありますが、
BlooCYSは、この考え方に着想を得ています。
BlooCYSは、簡単に言ってしまえば専門家のシェアリングサービスで、
オンライン上で簡単に専門家のサービスを受け取ることができます。
たとえば、ある個人が英会話学校以上の、より専門的な英語を学習したい場合、
BlooCYSに登録されている英語の専門家を探すことが可能です。
また専門家側が日本語を話せるという条件を付ければ、
英語が不慣れな人でも安心してサービスを受け取ることができるでしょう。
このように、個人は専門家の知識やアドバイスを吸収できるとともに、
専門家側も、空いた時間をマネタイズできるため、WIN-WINの環境を構築することができます。
コミュニケーションには、P2P技術を用いたリアルタイムなビデオチャットや、
通常のチャットが可能であり双方の同意があれば、ビデオを録画することも可能です。
またプラットフォームで配信されるライブビデオは、
アナリティクスにより分析され、違法なコンテンツの配信を阻止します。
ブロックチェーンとスマートコントラクトの活用
BlooCYSでは、プラットフォームの不正を無くし、
透明性を保証するためにブロックチェーンとスマートコントラクトを活用します。
認証されたユーザーの情報や評価内容、取引データ、ユーザーの報酬などは
ブロックチェーンに記載され、透明性を確保しています。
またイーサリアムプラットフォームのスマートコントラクトを利用することで、
取引の全ては自動的に行われます。
これによって人の手による仲介を無くすことできるので、
従来的なプラットフォームで問題となっていた不正や、余計なコストを
カットすることが可能です。
またID認証の際には、外部機関と連携することで、
専門家のスキル認証も行っています。
これは、BlooCYSに登録する専門家には必須の条件となっており、
専門家以外の人材は提供者として登録することができません。
昨今、スキルシェアリングサービスのプラットフォームが誕生していますが、
ほとんどのユーザーは、提供の「評価のみ」を参考に、
サービスを購入せざるを得ません。
本物の専門家しか登録できないBlooCYSは、安心して利用できるプラットフォームと言えるでしょう。
レビューとCYSによる報酬
BlooCYSのプラットフォームでは、
サービスを提供する専門家と、サービスを受け取るユーザーが、
サービス終了後、相互に評価を行います。
専門家はCYSを報酬として受け取ることができ、
利用者も、プラットフォーム利用のインセンティブとしてCYSが支払われます。
BlooCYS（ブルーシーワイエス）が購入できる取引所は？
BlooCYSは、ICOを終えたばかりであり、
取引所への上場は、まだ先になりそうです。
BlooCYS（ブルーシーワイエス）の将来性は？
BlooCYSは、東南アジアを拠点に展開を開始し、
将来的には日本を含めたアジア圏、さらには欧州、南アメリカなど、
グローバルに展開を予定しています。
2020年までの展開がロードマップに描かれているため、
長期的な目線が必要でしょう。
現在インターネットの成長とともに、その情報量は飛躍的に増大していますが、
オンライン上から正確で、専門的な情報を取得できる場所は限られています。
情報の質が求められるこれからの時代、
BlooCYSのようなプラットフォームのニーズは必ずあるでしょう。
まとめ
いかがだったでしょうか？
BlooCYSはブロックチェーンとスマートコントラクトを活用した、
専門家がサービスを提供するシェアリングサービスです。
専門家は、自分の身につけた知識をスキマ時間でマネタイズでき、
利用者は、より正確で的確な情報や知識を吸収することができます。
ブロックチェーンとスマートコントラクトを利用しているため、
不正は起こりにくく、余分なコストもカットすることができます。
将来的には、日本での展開も予定しているので、
目の離せないプロジェクトの1つと言えるでしょう。
