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Ethereum(イーサリアム)とは?ビットコインとはどう違う?

 

仮想通貨と言えば、ビットコインで、
2018年4月現在も時価総額は第一位です。

そして、ビットコインに続く仮想通貨こそが、
Ethereum(イーサリアム)です。

ではこのEthereumとは一体どんな通貨なのでしょうか?

今回は、そのEthereumについて極力わかりやすくまとめてみました。

ぜひ参考にしてみて下さい。

Ethereum(イーサリアム)とは?ビットコインとは違うの?

Ethereumは、ビットコインに続く時価総額第二位の取引量を誇る
プラットフォームで、通貨名はETH(イーサ)です。

2014年にプレセールを実施し16億円もの資金調達を成功、
その後2015年には、日本の仮想通貨取引所でも売買が可能になりました。

Ethereumは、「ビットコイン2.0」と称されることもあるように、
ビットコインには無い機能を追加したプラットフォームです。

ここでは、ビットコインとの違いに触れることで、
Ethereumの特徴を紹介していきます。

スマートコントラクトを実装

これまでのビットコインは、ブロックチェーンと呼ばれる
絶対に不正が出来ない仕組みの上で、決済が行われてきました。

取引記録は、全世界に公開されるため、
ビットコイン決済は、非常に信頼のおけるものとなったわけです。

では、取引記録だけではなく、
「契約の記録」もブロックチェーンに追加したらどうなるでしょうか?

色んな場面で、安全に契約ができるようになりますよね?

これがスマートコントラクトと言い、
初めてEthereumから実装されました。

スマートコントラクトとは、契約をブロックチェーン上に記録し、
プログラムが自動的に契約を実行する機能のことです。

人と人との取引では、片方が信用を破ったり、
料金が支払われない等、問題もあったわけですが、
スマートコントラクトでは強制的かつ自動的に契約が履行されます。

これはビットコインのブロックチェーンには無かった
新機能であり、今後あらゆる場面での活用が期待されます。

ICOには欠かせない存在に

Ethereumは、独自のトークンを発行できる
プラットフォームでもあります。

つまり、Ethereumを利用することで、誰でも簡単に
仮想通貨を発行できるようになりました。

昨今、ICOが連発されていますが、
その多くがEthereumベースの通貨というのも珍しくありません。

さらに、「ERC20」と呼ばれるトークン統一規格も用意している
Ethereumでは、一元的にEthereumベースのトークンを
管理できるようになりました。

結果として、Ethereumが基軸通貨となって、
たくさんのトークンと交換されるようになっています。

今後はPoSへ移行

Ethereumのコンセンサスアルゴリズムは、
現在ビットコインと同じ、PoWが採用されています。

しかし、PoWは、消費電力が多くなりがちで、
マイナーが資本のある企業や団体、マイニングを行いやすい立地の
国に偏るという問題があります。

そうした問題を解消する為にも、
今後は、Ethereumは通貨の保留量に応じて報酬が支払われる、
PoSへの移行が決定しています。

Ethereum(イーサリアム)の将来性

EthereumベースでICOによって資金調達を行うプロジェクトも
多く、その需要は大変高いと言えます。

今後Ethereumベースの優良で魅力的なICOが増えれば、
必然に、その価値は上昇するでしょう。

ただ、2018年に入ってから、ICOに対する各国の規制が
強まっています。

ICOそのものが全面禁止になることは考えにくいかもしれませんが、
今後どうなるかは未知数ですね。

また、その他、Ethereumに期待できる要素として、
「Enterprise Ethereum Alliance」の存在があります。

これは、「イーサリアム企業連合」と訳することができ、
その設立目的は、企業向けにEthereumのプラットフォームを
提供することです。

この企業連合には、インテルや、マイクロソフトも参加しており、
日本企業では、KDDIや、NTT、トヨタも参加しています。

こうした大企業が絡んでいるという点は、
Ethereumの将来性を期待できる好材料と言っていいでしょう。

まとめ

いかがだったでしょうか?

Ethereumは、ビットコインに無かった機能を補ったプラットフォームであり
そのプラットフォームで使われる通貨が、ETH(イーサ)でした。

ビットコインには無い、スマートコントラクトや、ERC20、
大企業との連携など、非常に注目すべきプロジェクトです。

特にスマートコントラクトでは、契約において、
不正が許されない為、透明性という観点から、
今後一層注目されていくことになるかと思います。

今後の発展次第では、長期的な成長が見込まれる有望株なので、
ぜひ動向を注視したいですね。