ビットコインとセットで聞く言葉にライトニングネットワークというものがありますが、
今回は、そのライトニングネットワークについて、メリット・デメリットなどを
わかりやすく解説しました。
ぜひ参考にしてみて下さい。
ライトニングネットワークとは？
そもそもライトニングネットワークとは、
ビットコインの抱える問題であるスケーラビリティ問題を解消するために考案されたものです。
ビットコインは、ブロック1つのサイズが1MBしか無く、
利用者の増加にともなって取引に遅延が発生しました。
そこで考案されたのがペイメントチャンネルです。
ペイメントチャンネルとは、ブロックチェーンの外側で、
取引が行われるものであり、2者間のみによって取引が行われます。
ペイメントチャンネル上で行われた複数回の取引記録は、
その全てをブロックチェーン上に記録するのではなく、
その最終的な結果のみをブロックチェーンに書き込みます。
これによって、ブロックチェーンへの負担を減らし、
スケーラビリティ問題を解消しようとする試みでした。
しかし、ペイメントチャンネルでは、あくまで2者間だけの
取引しか行うことができず、複数間の取引は不可能でした。
さらに、ペイメントチャンネルを利用する場合は、
2者間でその都度、チャンネルを開設する必要があります。
そこで考え出されたのがライトニングネットワークです。
ライトニングネットワークでは、ペイメントチャンネル上で、
第三者を経由して、通貨の取引を行えるというものです。
もちろん、第三者を経由するといっても、受け取り人のみが、
ビットコインを受け取れるような仕組みを採用しているライトニングネットワークでは、
そのような不正は起きません。
これによって、たとえ繋がりの無い人物同士でも、
仲介となるハブを経由することで、仮想通貨のやり取りが可能となりました。
ライトニングネットワークのメリットは？
ライトニングネットワークが実装されると、
ブロックチェーンの外側で取引が行われるので、取引の速度が向上します。
ビットコインでは、ブロックの生成が10分に1度と決められていますが、
ライトニングネットワーク上では、1秒間に1000回もの取引が可能とされています。
また、ライトニングネットワーク上で、複数回の取引が行われても、
ブロックチェーンに記録するのは、最終的な結果を1回のみ記録するため、
マイナーへ多くの手数料を支払う必要が無くなります。
また手数料が低いことから、小額決済、いわゆるマイクロペイメントも可能になり、
インターネット上における低料金のサービスが、仮想通貨で容易に決済出来るようになります。
マイクロペイメントを目的とした仮想通貨は、
現在、色々と開発されていますが、需要のあるビットコインで、
マイクロペイメントが利用可能になれば、かなりの実需が見込めるのでは無いでしょうか。
ライトニングネットワークのデメリットは？
ライトニングネットワークは、ブロックチェーンの外側で行われる取引のことです。
結果のみをブロックチェーンに記録すれば良いので、途中の取引記録は、
わからなくなり、透明性という観点ではデメリットがあります。
またライトニングネットワーク上で、1つの仲介人が、
ハブとなって多数の送金の仲介になれば、
これは実質、中央集権化といえるでしょう。
また、ハブは、自身の仲介手数料を決定することも可能です。
となると、ハブごとに手数料が異なれば、
当然手数料の安いハブが仲介者として、多くのユーザーの依存先となってしまいます。
また資金移動業務にも抵触する可能性があるため、
ライトニングネットワークは、法的にも問題を抱えていると言えます。
ライトニングネットワークの実現には、ハブを分散させる仕組みも、
今後必須と言えるでしょう。
またライトニングネットワークは、今のところ、
Segwitを導入した仮想通貨しか導入することができません。
Segwitとは、取引において改ざん可能な部分を、
分離し別の場所で管理することで、取引の安全性を向上させるものです。
ライトニングネットワークは先述の通り、
第三者を仲介する送金過程で、セキュリティ上の問題点が懸念されていましたが、
このSegwitの技術を活用することで、安全に取引を行うことが出来るようになります。
なので、Segwit未導入の仮想通貨には、
ライトニングネットワークを導入することはできません。
ちなみに、Segwitは、ビットコインをはじめ、
ライトコインや、モナコインなどにも導入されています。
まとめ
いかがだったでしょうか？
ライトニングネットワークとは、スケーラビリティ問題を解決するために
考案されたブロックチェーン外での取引を行う方法でした。
ライトニングネットワークが実装されれば、取引手数料を抑えられたり、
マイクロペイメントの実現など、かなりのメリットが期待されますが、
一方で、中央集権化や法的な問題など、課題が多いのもの現状です。
今後どのように実装されていくか、発展に注目ですね。
