ビットコインやアルトコインのことを総称して、
「仮想通貨」と呼びますが、
その一方で「暗号通貨」という呼び方も存在していますよね。
なぜ、呼称が2つも存在するのでしょうか。
そして、この2つには何か「違い」があるのでしょうか。
今回はその、「仮想通貨」と「暗号通貨」の違いについて
調べてみました。
ぜひ参考にしてみて下さい。
仮想通貨と暗号通貨の違いは？
日本国内で見た時に、
「仮想通貨」と「暗号通貨」を比較した時、
実は、その2つには違いはありません。
今現在、仮想通貨も暗号通貨も、
同じ意味で使われることが一般的です。
つまり、「違いは無い」というのが結論になります。
とは言っても、これは国内だけの話で、
世界基準では、この2つ意味は全く異なるものとなっています。
では具体的にどう違うのか、
もう少し詳しくみていきましょう。
仮想通貨本来の意味
仮想通貨とは、英語に訳すると「Virtual Currency」で、
仮想空間上で利用されるお金という意味合いが強いものです。
実態の無い場所でお金が移動する、
クレジットカードやデイビッドカード、電子マネー決済が
本来の仮想通貨の意味です。
仮想通貨には、法定通貨（円やドル）の裏付けがあり、
法定通貨で後払いしたり、事前にチャージしておくことで
仮想通貨の利用が可能になります。
「暗号通貨」の呼称が実は正しい
上記で説明したように、仮想通貨は、
電子決済で利用されるお金を意味します。
ですので、外国の方や海外の方に、
「Virtual currency」と伝えても、日本人の知っている
「仮想通貨」の意味は通じません。
ではなぜ「暗号通貨」の方が正しいのでしょうか。
それは、ビットコインを始めとした”暗号”通貨
（Crypto=暗号 Currency=通貨）には、
暗号化技術が利用され、日々取引されているからです。
暗号通貨には、その信頼性を担保する為に、
ブロックチェーンと呼ばれる強固な暗号化技術が用いられています。
そもそも、暗号通貨には、
法定通貨や電子マネーのように、「発行主体」が
存在していません。
そのため、暗号通貨はその価値を保証する為に、
暗号化技術が採用されているわけです。
尚、暗号通貨に採用されているブロックチェーン技術は、
物理的に破ることは不可能と言われており、
現在まで、そのシステムが破られたことはありません。
今後、量子コンピューターの誕生によって、
状況は一変してくるかもしれませんが、
暗号通貨も同時に進化していく可能性があります。
なぜ「仮想通貨」が浸透したのか
では、なぜ日本では「仮想通貨」というワードが
広く浸透したのでしょうか。
それは、マスメディアによる影響が大きいと言われています。
確かに「暗号通貨」だと、「なぜ暗号なのか？」
という疑問を持たれかねない印象があります。
その一方で、「仮想通貨」であれば、
初めて耳にする人でも、イメージはつきやすいでしょう。
ただ、仮想通貨だと「暗号化技術が使われている」というニュアンスが
全く無いので、より区別がしにくくなったのは確かです。
暗号通貨と仮想通貨、どちらを使うべきか
正式名称は、「暗号通貨」（Crypto=暗号 Currency=通貨）ですが、
今の日本ではどちらかというと「仮想通貨」という言葉の方が、
広く浸透しているイメージがあります。
ただ、どちらの言葉を使っても日本では伝わりますし、
同じ意味だと捉えられるので、区別して利用する必要は無いようです。
もし、正式名称を使いたいのであれば「暗号通貨」、
一般的に使われる名称を使いたいのであれば「仮想通貨」という認識で
大丈夫なようです。
ただし、海外で仮想通貨を「Virtual currency」と伝えると、
電子マネーやクレジットカードの意味で伝わりますので、
暗号通貨の「Cryptocurrency」を使うようにしましょう。
尚、このサイトにおいては、より一般的に利用されている
「仮想通貨」という名称を採用させて頂いております。
世界的には「暗号資産」と呼称
2018年3月19日～20日に行われたG20では、
仮想通貨は、通貨の3要素である、
「交換手段・価値の保存・価値の尺度」を満たしていないとして、
「通貨では無い」とされました。
その代り、「暗号資産」という呼称が採用されました。
これまで、仮想通貨は「通貨の3要素を備えている」
「いやいや備えていない」と色々議論されてきましたが、
今回そこに終止符が打たれたようですね。
確かに、価格の変動が激しい仮想通貨は、
通貨として機能しないと判断されても仕方が無いかもしれません。
日本で「暗号資産」という言葉がどこまで浸透するかはわかりませんが、
やはり、広く認知されている「仮想通貨」が
今後も使われていくのでは無いでしょうか。
まとめ
いかがだったでしょうか？
仮想通貨、暗号資産、その違いは、
今の日本において大きな差があるものではありません。
暗号化技術を採用しているため、
ビットコインやその他アルトコインの総称の正式名称は「暗号通貨」ですが、
広く知られている「仮想通貨」を使っても問題は無いようです。
G20では「暗号資産」という呼び方が世界的に決められましたが、
日本では今後も「仮想通貨」という言葉が各メディア、
個人間でも使われていくでしょう。
