仮想通貨関連の情報に耳を傾けていると、
あなたも一度や二度は、「マイニング」というものを
聞いたことがあると思います。
マイニングとは、日本語で「採掘」という意味ですが、
実態が無い仮想通貨をマイニング（採掘）するとは、
なんとも不思議な話です。
今回は、そんな仮想通貨におけるマイニングの仕組みを
わかりやすく記事にまとめ、解説しましたので、
ぜひ参考にしてみて下さい。
ブロックチェーンの理解が不可欠！
マイニングを理解するには、
ブロックチェーンという技術の仕組みを知っていると、
より一層理解しやすくなります。
例えば、仮想通貨の代表に「ビットコイン」がありますよね？
このビットコインは日夜、色んな人によって取引されています。
ビットコインを送ったり、受け取ったり、世界中で、
ビットコインの取引が行われているわけです。
ビットコインを例にすると、この取引は「トランザクション」
と呼ばれており、このトランザクションは、
10分単位で1つの「ブロック」に複数個セットで、
まとめられていきます。
そして、「このブロックの中の取引は正しい内容ですよ」と承認され、
過去に作られた最後のブロックとチェーンで繋ぎ合わされることで、
取引が完了します。
これがいわゆる「ブロックチェーン」の仕組みです。
※ブロックチェーンについて詳しく知りたい方はコチラ
ブロックチェーンは、ビットコインが始まって以来、
全て繋がれてきており、全ての取引内容と履歴がその中に保管されています。
そして、全てのブロックがまるでパズルのピースがはまるように、
「つじつまが合う」ように繋がれています。
もし1つでもピースの形を変えれば（ブロックの中身を改ざんすれば）
パズルは未来永劫完成しません。
ブロックチェーンもこれと同じようなもので、
1つのブロックを改ざんしたら、
他のブロックと繋がらなくなってしまうのです。
ビットコインはブロックを「繋ぐ」大変な作業
ブロックチェーンにおける
「つじつま合わせ」はコンピューターの膨大な計算によって実現します。
その計算量は果てしなく大きく、誰か一人に管理を任せるのは
とても大変なことです。
そこで、ビットコインでは、この膨大な計算をしてくれる人を
世界中から有志で集め、
ブロックを繋ぐ作業、
つまり膨大な計算（取引の承認）を行ってもらっています。
ただ、こんな話をしていると
「膨大な計算なんて誰がやりたがるの？」
とあなたは思うかもしれません。
それも、そうですよね、膨大な計算が必要ということは、
大変な作業です。
実際、高性能なパソコンが必要で、その機器を買うのにも
多額の資金がかかります。
しかも、排熱がひどいので、
パソコンを冷やす冷却装置も必要です。
普通であれば、こんな「お金」がかかることは、
誰もやりたくありません。
そこで、ビットコインのブロックチェーンでは、膨大な計算を、
素早く終了した人にブロックを繋げる権限を与えました。
そして、その頑張ってくれた人には「ビットコイン」を報酬として
支払うようルール決めが行われています。
マイニングとは計算をすること
19世紀のアメリカでは、多くの人が夢をみて、
一部の人が金の採掘（マイニング）に明け暮れました。
これは、あなたもご存知のゴールドラッシュと呼ばれるもので、
この現代版が、ビットコインのマイニング（膨大な計算）にあたります。
マイニングでは、膨大な計算をいち早く行った人には
多額のビットコインが支払われます。
これが過去の金の採掘（マイニング）と似ていることから、
ビットコインにも、マイニングという言葉が
広く使われているようです。
ちなみに、このマイニング報酬を目的とする人を
マイナー（採掘者）と言います。
2018年2月現在、
マイニング報酬は、12.5BTC（ビットコイン）で設定されており、
1BTC=約120万円くらいですので、
約1500万円の報酬が得られる計算になりますね。
マイニングは個人でも出来るのか？
既にお伝えした通り、
マイニングには膨大な量の計算が必要です。
報酬がとても魅力的ではありますが、
設備の準備や、電気代など考えると、とてもではありませんが、
個人でのマイニングは厳しいでしょう。
マイニングは組織ぐるみで行われているケースが多く、
日本でもDMM.comや、熊本電力が、
マイニング事業に参戦していますね。
またビットコイン以外の仮想通貨、アルトコインでも
マイニングが可能だそうですが
その場合でもハイスペックなパソコンを用意したり、
電気代もかかることから、
収益化を目指すなら、
経費と利益をしっかり把握してから取り組まなければなりません。
まとめ
いかがだったでしょうか？
マイニングとは、平たく言うと、
ビットコイン（仮想通貨）に使われるブロックチェーンの
システム維持手数料を貰うようなものです。
手数料と言っても、その報酬額は大きく、
資本のある組織にとっては大変魅力的な仕組みとなっています。
