今回は、仮想通貨のSwarm(スウォーム)について、
その特徴や将来性、そして購入できる取引所を調査しました。
Swarmがどんな仮想通貨か気になるという方は、ぜひ参考にしてみて下さい。
Swarm(スウォーム)とは?
Swarmは、セキュリティートークンを発行するためのプラットフォームとして開発されました。
セキュリティートークンとは、現実の証券のブロックチェーンの技術によって、
トークン化したものを呼びます。
既にいくつかの取引所に上場しており、通貨の略号には「SWM」、
プラットフォームにはイーサリアムが採用されています。
目次
Swarm(スウォーム)の特徴は?
では次に、Swarmの特徴を見ていくとともに、通貨のより詳細な内容に迫っていきましょう。
セキュリティートークンの発行
先述の通り、Swarmの目的はセキュリティートークンを発行する
プラットフォームの提供です。
セキュリティートークンは、実際の証券として機能するため、
発行には、投資家保護などの観点から、様々なガイドラインに従う必要があります。
米国ではSEC(米国証券取引委員会)の規制下の元、
セキュリティートークンによる資金調達(STO)を行う必要があり、
Swarmもまた、このSECの規制に適うようなセキュリティートークンの発行を目指しています。
現在、Swarmで発行されるセキュリティートークンは、
イーサリアムのERC20規格を拡張したSRC20という規格で統一されています。
昨年の10月には、株取引アプリをリリースしているRobinhoodへの投資が、
Swarm上で可能になっており、その他にもいくつかの銘柄を取り扱うことが可能です。
ユーティリティトークンとしての機能
Swarmは、セキュリティートークン以外にもユーティリティトークンとしても機能します。
SWMは、イーサリアムでいうところの手数料(ガス)として機能したり、
その他にも報酬などに利用されます。
またSWM保有者には、コミュニティへの投票権が与えられ、
運営方針がホルダーによって決定されます。
また運営方針に携わるホルダーにはインセンティブとして、
SWMトークンが配布されます。
その他には、投資家はプラットフォーム上でセキュリティートークンを購入する際に、
一定のSWMを使用し、資金調達を行いたいファンドマネージャー側も、
SWMを支払う必要があります。
マスターノードで収益化も可能
Swarmは、マスターノードになることで収益を得ることも可能です。
マスターノードになるには、ERC20準拠のウォレットに5万SWMを保有し、
それを報告することでマスターノードになることが出来ます。
5万SWMとなると、SWMの価格によっては参加障壁が高くなりますが、
価格の低い内に大量保有しておけば、今後価格が上昇すれば一定の利益が見込めますね。
運営はSwarm財団
Swarmを運営するSwarm財団は、完全な非営利団体で、
Swarmのプラットフォーム公開による利益追求は行っていません。
あくまで、運営方針は、Swarmを保有するホルダーによって運営方針が決定されるもので、
分散型の組織(DAO)として完結します。
Swarmの役割はプラットフォームの開発や、
手数料価格の設定ではありますが、最終的にはその部分に関しても
ホルダーの投票によって決定されることになるようです。
Swarm(スウォーム)が購入できる取引所は?
Swarmは既に海外の仮想通貨取引所に上場しており、
HitBTC、Cryptopia、IDEXに上場しています。
ただし、HitBTCは日本人取引の停止、Cryptopiaにおいては、
ハッキングによって仮想通貨が不正に流出しています。
消去法にはなりますが、Swarmを購入したい場合は、IDEXを利用すると良いでしょう。
Swarm(スウォーム)の将来性は?
これまで注目を集めてきたICOは、世界中から資金調達ができるなどのメリットがありましたが、
その多くが失敗に終わり、2018年には多くのプロジェクトがICO割れを起こしています。
特に規制も無く、投資家保護の観点から言えば不安要素が大きいのがICOですが、
今後は、こうした懸念点を払拭していくために、STOが注目されるようになるでしょう。
STOは厳格の審査の元、トークンが発行されるため、
まずプロジェクトが頓挫するなどの詐欺的な要素がありません。
今後、仮想通貨市場への機関投資家などの流入が考えられますが、
その時注目されるのは、セキュリティートークンの可能性があります。
もちろん、STOはSECの規制下に置かれますが、そのガイドラインに沿う形で
プロジェクトを進めているSwarmは、今後の将来性も期待できるプロジェクトでしょう。
まとめ
いかがだったでしょうか?
Swarmは、証券をトークン化させたセキュリティートークンを発行するための
プロジェクトです。
非営利団体のSwarm財団によって運営され、
その運営方針は、SWM保有のホルダーによって決定されます。
今後STOの成長が見込まれる中で、注目するべきプロジェクトの内の1つですね。