仮想通貨Circularise（サーキュラライズ）とは？特徴や購入できる取引所は？

今回は、仮想通貨のCircularise（サーキュラライズ）について調べ、
記事にまとめました。

Circulariseが気になるという方は、ぜひ参考にしてみて下さい。

Circularise（サーキュラライズ）とは？

サーキュラライズとは、製品や情報の供給過程において、
その情報に透明性を持たせるプロジェクトとしてオランダでスタートしました。

製品など、追跡する過程は、
これまで不透明なものが多かったのですが、これらの問題を、
ブロックチェーン技術とゼロ知識証明を用いることで可能にしています。

プラットフォームにはイーサリアムが使われています。

Circularise（サーキュラライズ）の特徴は？

では次にCirculariseの特徴を見ていくとともに、その詳細をみていきましょう！

CIRCONTRACTS

Circulariseのプラットフォームは、基本的に複数のスマートコントラクトから
成り立っており、これにより余計な仲介を挟むことなく、
プラットフォームが機能します。

そもそも透明性を確保することが目的であるこのプロジェクトに、
余計に人が介入してはいけません。

分散化されているので、安全に利用することが可能で、
しかもソースコードが公開されているオープンソースなので、
なにかプログラムに問題があれば、修正などを提案することができます。

スマートクエスチョニング

現行のサプライチェーンの問題は、
その過程を、最終的な情報の受け手がわからないということです。

例えば、原材料を外国から輸入し、製品を日本国内で製造した場合、
その製品は「国産」と表示しても問題が無いことになっています。

これでは消費者は正確な情報を受取ることができません。

また供給過程が透明化されていない場合、不要な価格のつり上げなど、
搾取などがおこることも考えられます。

そこでCirculariseでは、「スマートクエスチョニング」というものを採用しています。

スマートクエスチョニングとは供給された製品や情報などについて、
信頼性の高い回答を得ることができるシステムです。

このスマートクエスチョニングでは、ゼロ知識証明が採用されています。

ゼロ知識証明とは、簡単に言ってしまえば、
相手に一切情報を明かさない状況で、その情報は正しいと証明することです。

これは理論上可能な技術であり、このゼロ知識証明を利用することで、
製品に関する情報を非公開にした上で、正確な情報を提供することができます。

スマートクエスチョニングでは、このゼロ知識証明を利用することで、
競合他社に必要以上な情報の流出を防ぐことができます。

キャリアー

Circulariseでは、製品などの供給過程を把握するために、
キャリアーと呼ばれるCIRLEBELSを利用します。

これはQRコードであったり、タグを埋め込み、無線で情報を読取る
RFID、近距離無線で情報を読み込むNFCなどを利用できます。

またこのキャリアーの作成には、CIRDASHというものが用いられています。

CIRAPP

CIRAPPは、製品に関する情報を知りたいユーザーが利用するアプリで、
消費者と製造業を繋ぐ役割をするアプリでもあります。

Circularise（サーキュラライズ）が購入できる取引所は？

Circulariseは2018年の6月にICOを行っていますが、
今現在、取引所には上場していないようです。

Circulariseの購入は、上場後となりそうですが、日本語情報が不足しているので、
購入したい場合は、公式サイトのチェックやTwitterを確認しておくと良いでしょう。

Circularise（サーキュラライズ）の将来性は？

Circulariseは、いくつかの企業と提携しており、
大手企業のIBMとも提携しています。

このIBMとの提携は、非常に安心感が大きいと言えるでしょう。

ただし、供給過程に透明性を持たせるプロジェクトや、
製品をIoTで追跡する仮想通貨プロジェクトはすでにいくつか発足しています。

Twitterアカウントのフォロワー数の数や、
公開されている情報の量なども少なく、知名度はいまいちなところは、
少々不安ですね。

しかし、内容としては今後必ず必要になる技術であり、
ゼロ知識証明の採用など、今後実用的な仮想通貨が求める中では、
非常に協力なプロジェクトとなる可能性もあります。

まとめ

いかがだったでしょうか？

Circulariseは、製品の流通過程にブロックチェーン技術、
スマートコントラクト技術を用いることで透明性を確保するプロジェクトです。

もちろん、透明化させることによって、
製品情報が競合他社に流出することが無いよう「ゼロ知識証明」という技術も採用しています。

製品の供給過程の透明化が求められる中で、
今後確実に需要は増してくる可能性もありますが、すでに競合するプロジェクトは、
いくつか存在しているため、どう生き残っていくか、
どう差別化してくかが鍵となるでしょう。