仮想通貨関連のニュースを目にしていると、
度々、トークンエコノミーという言葉を耳にしますが、
果たして一体これは何のことなのでしょうか？
今回は、このトークンエコノミーについて調べ、
できるだけわかりやすく解説しました。
トークンエコノミーがどんなものか気になる方は、
ぜひ参考にしてみて下さい。
トークンエコノミーとは？
仮想通貨の誕生で、世界中では法定通貨以外の金銭的価値をもつ、
トークンが取引されるようになりました。
このトークンを中心にして、決済が行われる
経済圏のことをトークンエコノミーと言います。
あるプロジェクトが発行するトークンが
サービスの購入に利用されたり、プロジェクト内での、
投票権として利用されたりと、経済圏の法定通貨が、
トークンと代替されるイメージです。
トークンは、インターネットが繋がるところであれば、
どこでも利用が可能となります。
法定通貨というしばりが無くなるので、
海外のトークンエコノミー圏のサービスも、
日本にいながらにして利用することができます。
では、どの時点でトークンに金銭的な価値が生まれるのでしょうか？
それはトークンが買われた時点です。
たとえば、あるあるプロジェクトを主導する
Aという団体が、プロジェクトの資金調達のために、
Aトークンというものを発行します。
このA団体のプロジェクトは、非常に将来性が有望であり、
今後一層成長が見込める内容となっています。
なので、「Aトークンは将来的に値上がりするだろう」と
見越した投資家達は自分の持っている仮想通貨や、法定通貨と引き換えに、
トークンを購入します。
トークンの価値は、その需要と供給で決まり、
人気があればあるほど、その価値は上昇します。
トークンの価値はどこで決まるのか？
トークンは、需要によって価格が決まるところもありますが、
本来トークンの根本的な部分には、ブロックチェーンの技術が利用されています。
ブロックチェーンは、現代のパソコンでは絶対にハッキングできないという
強固なセキュリティを持っており、安全に利用することが出ます。
人為的なミスが無い限り、仮想通貨が流出するということは無いので、
デジタル通貨の基盤には、もってこいなのです。
ちなみにイーサリアムという仮想通貨は、
新しいトークンを発行できる仕組みを持っており、
多くのプロジェクトがICOでトークンを発行する際、
イーサリアムのブロックチェーンを利用しています。
トークンとICOの相性
トークンは、よくICOに利用されています。
ICOとは、新規仮想通貨公開と日本語で訳され、
先程の”Aトークン”を例に出したように、
トークンの発行によって資金調達を行います。
通常の株式を発行したり、ソーシャルファンディングを行うより、
ICOは非常に簡単に行えます。
例えば、株のように配当の必要はありませんし、
プロジェクト内容は、英語で公開すれば、
世界中から資金を募ることが可能です。
トークンというインターネット上に生み出す通貨を利用することで、
誰でも簡単に資金調達が出来るようになりました。
しかし、ICOは、未だに世界的に受けいれられておらず、
規制する国にも出てきています。
確かにICOは100％安全なものとは言えず、
投資家保護が十分ではありません。
トークンを購入したからといって、必ずしも値上がりすることはありませんし、
発行主体は、トークン発行によって集めたお金の返還義務もありません。
ICOによるトークン購入は、まだまだ投機的な側面があるので、
トークンエコノミーに期待して安易に手を出すのは危険と言えるでしょう。
トークンの魅力
トークンは、これまでに法定通貨に無い機能を持っています。
人そのものに価値をつけることが出来るというのがその例です。
たとえば、一部のYoutuberによって、すっかりマイナスなイメージがついてしまったのが、
VALUですが、これも人そのものに価値を付与するトークンです。
VALUEはSNSであり、そこで実現したいことなどを掲げ、
プラットフォーム内で、「VA」というトークンを発行します。
このVAの価値は発行者自体の価値となり、発行者を応援したい場合は、
VAを購入し、その需要とともに価値が上昇するというものです。
ちなみにVAを購入して発行者を支援する人を「VALUER」と言います。
これまでのただ投銭をするだけの支援方法とは違い、
購入者にもリターンの可能性があるVAは、トークンの可能性を
認識させてくれるものです。
まとめ
いかがだったでしょうか？
トークンエコノミーとは、トークンを利用して、
独自の経済圏を作ることでした。
トークンは、比較的な小さなコミュニティで利用されており、
今後も特定のプラットフォーム内で取引されることが予想されます。
VAのように人そのものに価値をつけることが出来るトークンは、
これまでの法定通貨では実現できなかった、
新しい価値を実現してくれるかもしれません。
