この記事では、仮想通貨のEDUcare(エデュケア)について、
その特徴や将来性、購入できる取引所を調査しまとめています。
EDUcareがどのような仮想通貨か気になる、実際に購入してみたいという方はぜひ参考にしてみて下さい。
目次
EDUcare(エデュケア)とは?
EDUcareは2018年に始動した仮想通貨プロジェクトで、
マルチチェーンで高パフォーマンスなDAppsの開発プラットフォームです。
通貨の略号には「EKT」が採用されており、
時価総額は2019年10月現在49位となっています。
EDUcare(エデュケア)の特徴は?
ではここからは、EDUcareの特徴を見ていくことで、その詳細に迫っていきましょう。
DAppsの開発プラットフォーム
EDUcareの目的はDAppsの開発プラットフォームを提供することです。
DAppsとは分散化アプリのことで、中央に主体を置かずに運営されるため、
これまでのアプリと比較し個人情報などの点で優位性を持っています。
EDUcareによって提供されるコントラクト開発言語のAWMによって開発者は、
1からブロックチェーンを構築する必要がなく、簡単にDAppsを開発することが出来ます。
DAppsでありながら、これまでのようなアプリと同様の開発環境を提供することで、
多くのエンジニアが簡単に参入できる可能性があります。
クロスチェーンの構築
現在、ビットコインを始め多くの仮想通貨が「ブロックチェーン」の名のもとに誕生していますが、
どの仮想通貨のブロックチェーンも統一されているということはありません。
例えば仮想通貨でも有名なビットコインとイーサリアムでは、そのブロックチェーンの仕様が違うために、
同じ仮想通貨でも直接交換することが出来ないのです。
EDUcareでは、こうした問題を解決するために、
ブロックチェーンの仕様が異なる仮想通貨の交換を実現するクロスチェーン技術を開発しています。
クロスチェーン技術が可能になれば、仕様の異なるDApps間でのトークンの交換などが可能になるでしょう。
EKTウォレットを提供
EDUcareでは、ERC20系のトークンをサポートするEKTウォレットも提供しています。
iOS、Android版も登場しており幅広いユーザーが利用可能です。
UTXOを採用
UTXOとは、台帳の管理システムのことで「未使用トランザクションの出力」などと訳されます。
通常、通貨のやり取りというのは、AさんからBさんに1ビットコイン送金したので、
Aさんの残高はこれくらい、Bさんの残高はこれくらいという風に計算されるのですが、
これでは資産管理の量が膨大になってしまいます。
そこでビットコインでは、UTXOというものを採用しています。
UTXO方式では、例えば10ビットコインが入ったアドレスから、他者に5ビットコイン送金した場合、
そのアドレスはもはや「未使用」では無いために破棄されることになります。
では残りの5ビットコインはどこに行くかというと、
新たに生成されたアドレスに保管され自分のものとして利用することができます。
少々面倒ですが、このようにUTXO方式では新たなアドレスが生成されるため、
匿名性といったプライバシーの面で非常に優れています。
EDUcareは、このビットコインのUTXOと同等のセキュリティレベルを備えているとのことです。
EDUcare(エデュケア)を購入できる取引所は?
残念ながらEDUcareは、日本国内の仮想通貨取引所には上場していません。
海外の仮想通貨取引所にはなりますが、MXCやBit-Z、FUBT、BigONEなどに上場しているので、
そちらで購入することが可能です。
もちろんですが、日本円の入金には対応していないので、
国内仮想通貨取引所、もしくはウォレットから基軸となる通貨を送金し取引すると良いでしょう。
EDUcare(エデュケア)の将来性は?
EDUcareの目的はDAppsの開発プラットフォームですが、
DAppsの開発プラットフォームと言えば、現在はイーサリアムが先行しています。
しかし、簡単にDAppsが開発できる環境が整えば多くのエンジニアが集まるでしょう。
またEDUcareはクロスチェーンも目指しています。
こちらもやはり競合の多い分野ですが、仮に成功すれば、
様々なDAppsのブロックチェーン部分を繋げることができ、トークン同士を容易に交換することが可能です。
当初は、Bit-Zのみの上場でしたが、順調に上場先を増やしています。
今後の将来性が気になる通貨の内の一つでしょう。
まとめ
いかがだったでしょうか?
EDUcareは、DAppsの開発環境を提供するプラットフォームです。
多くの仮想通貨プロジェクトが頓挫していく中で、EDUcareは週刊レポートなども定期的に発表しており、
確実に開発を進めています。
分散化の流れがくる現代で気になるプロジェクトの内の1つと言えるでしょう。