今回この記事では、仮想通貨のUNUS SED LEO（以下LEO）について、
その特徴や、将来性、購入方法を調査しました。
LEOという仮想通貨が気になるという方は、ぜひ参考にしてみて下さい。
目次
UNUS SED LEOとは？
LEOは、海外仮想通貨取引所のBitfinexがIEOとして
販売したトークンです。
発行元は、イギリスのヴァージン諸島を拠点とする
Unus Sed Leo Limitedによって行われました。
BinanceのBNBのように、取引所ユーティリティトークンとして機能し、
Bitfinexで提供される様々な商品や、
手数料の割引などに利用できます。
発売時は1LEO=1USDTで固定して販売しており、
IEOでは最終的に10億ドル分のLEOが完売しました。
2019年7月現在、仮想通貨の市場規模では14位となっており、
上場後さっそく上位にランクインしています。
UNUS SED LEOの特徴は？
では次にLEOの特徴を見ていくことでその詳細に迫っていきましょう。
様々な用途で利用できる
LEOは、Bitfinexでの手数支払いだけではなく、同取引所の運営元である
iFinexが運営するEthfinex Trustlessでも利用できます。
Ethfinex Trustlessとは、イーサリアムを中心とする分散型取引所です。
他にもEthfinex Trustless上で機能するNetar（NECトークン）などの製品があり、
今後様々な場所でユーティリティトークンとして活用されていきます。
買い戻しとバーン
iFinexは、先月の総売上（Ethfinexとそのサブ製品は除く）の最低27％分のLEOを市場から買い戻すとしています。
市場レートでLEOを買い戻し、その買い戻しの分についてはバーンが行われます。
バーンとは、文字通り焼却の意味でありトークンを永久的に利用できなくすることで、
流通量の減少から供給が減り、その価値上昇が期待できます。
上場後まだ間もないトークンですが、既にバーンは開始されており、
2019年7月現在、総供給量996,354,590.90枚、バーンされたLEO3,645,409.10にも上ります。
leo.bitfinex.comの設置
Biitfinexは、LEOの供給状況やバーン状況、取引などを透明的に表示できるよう、
「leo.bitfinex.com」と呼ばれるプラットフォームを設置しています。
リアルタイムで更新される先述の情報と併せて、
ホワイトペーパーなども記載されているので、LEOについて詳しく知りたい場合は、
そちらをチェックすると良いでしょう。
UNUS SED LEOを購入できる取引所は？
LEOは、もちろんですがBitfinexで購入することができます。
珍しいことに、Bitfinexは日本円での入金に対応していますが、
国際送金によって手数料が高くなります。
なので、Bitfinexの基軸通貨となる仮想通貨を送金後、
そこから取引することをオススメします。
UNUS SED LEOの将来性は？
LEOはBitifinexの手数料や、iFinexが提供する様々な製品での利用を目的としています。
またホワイトペーパーを確認すると、
Bitfinex Derivatives、eosfinex, iFinex IEO platform、A Licensed & Regulated Security Token Exchange、
などなど今後もさらなるプロダクトをリリースを予定しています。
こうした場所での活用が増加すれば、自然とその需要の高まりにより、
自然と価値は上昇していくでしょう。
また先述の通り、iFinexの総売上の最低でも27％のLEOを買い戻し、
バーンするとしています。
今後の需要増加と、供給量減少による価値上昇も期待できます。
しかし、取引所リスクも無視できません。
Bitfinexはニューヨーク州検事総長事務所（NYOAG）が公開した文書で、
LEOが「マーティン法の証券発行のあらゆる兆候を持つ」と指摘されています。
マーティン法とは、ニューヨーク州内における証券規制のことで、
ブローカーやディーラーといった証券を取り扱う者への州務長官への登録を要求するものです。
事実、NYOAGから発せられた内容によって、その価格を落としているため、
こうした規制問題も注視していく必要があります。
まとめ
いかがだったでしょうか？
LEOは、BitifinexがIEOによって発行されたトークンであり、取引所内での手数料割引や、
Bitifnex運営元のiFinexがリリースしている、もしくは今後予定している
プロダクトで利用できるトークンです。
取引所の成長に伴う需要増や、買い戻しとバーンによる供給減によって、
今後ますます価値の上昇が期待できますが、
その一方で、ニューヨーク州内の規制当局による問題も無視できません。
NYOAGの発言には十分注視したところです。