今回は、仮想通貨のTUREXCOIN(ツアックス)について、
その特徴や、将来性、購入できる取引所について調べました。
TUREXCOINがどのようなものか気になるという方は、ぜひ参考にしてみて下さい。
目次
TUREXCOIN(ツアックスコイン)とは?
TUREXCOINは、カンボジアの企業であるTUREX GLOBAL社によって、
仮想通貨を「決済手段」として利用することを目的に発行される仮想通貨です。
仮想通貨の新規発行には、イーサリアムなどを利用しますが、
TUREXCOINでは、TUXプラットフォームという独自のプラットフォームを提供しています。
通貨の略号は「TUX」となっています。
TUREXCOIN(ツアックスコイン)の特徴は?
TUREXCOINとはどんな仮想通貨なのでしょうか?
ここでは、その特徴をご紹介します。
日常的な利用を想定
仮想通貨の王様と言えば、やはりビットコインですが、
その価格変動、いわゆるボラティリティは非常に大きく、決済手段には向きません。
結果として、法定通貨の価格と連動する仮想通貨発行の試みが各国で行われていますが、
TUREXCOINもまた、そうした「決済」を目的としてスタートしたプロジェクトです。
決済を目的とするため、レートは固定され、
「1TUX=350円」での取引が予定されています。
TUREXCOINは、スマホやタブレットのアプリと連携したプラットフォームを提供することで、
キャッシュレス社会の実現を目標としています。
カンボジア政府公認を目指している
TUREXCOINは、TUX GLOBALが展開する仮想通貨取引所である、
COINEYEXをカンボジア政府公認の取引所になるよう努力しています。
各国で仮想通貨に対する規制が厳しい中、
カンボジアは比較的友好であることが理由だそうです。
現在は申請中ですが、もしカンボジア政府公認の仮想通貨取引所が誕生すれば、
そこに上場を予定しているTUXは、安心して利用できる仮想通貨となります。
今後東南アジアを中心したTUXの普及が予想されますね。
TUREXCOIN利用者は割引が適用
TUREXCOINは、「TUREXCOIN TRIP-PON」というクーポンアプリを用意しています。
これは、このアプリ上にTUREXCOINと連携したお店が表示され、
そのお店でTUXで支払うと割引を受けることができます。
TUXは、価格が固定であるため投資的な期待ではできませんが、
提携店の商品を比較的安い値段で購入できるのメリットですね。
またTUX払いを受け入れたお店側も、自身の店舗情報が、
TRIP-PON上に表示されるため、集客を狙うことができます。
QRコードによる決済
TUREXCOINは、各国の主要決済アプリ企業と取引をすることで、
QRコードのみで決済を可能にする仕組みを構築しています。
スマートフォンのQRコードを活用することで、導入コストを下げ、
リアルタイムでの支払いが可能となります。
導入コストが低下している分、多くの店舗での導入が期待されます。
TUREXCOIN(ツアックスコイン)が購入できる取引所は?
TUREXCOINは、カンボジア政府の公認を受け、2018年には、
COINEYEXへの上場を予定していましたが、依然としてCOINEYEXはサービスが開始していない状況です。
(2019年2月現在)
公式ページには2019年の春から取引所がスタートするとのことなので、
残り2ヶ月程での開設が予定されています。
公開と同時にTUXが上場する予定なので、TUXが欲しいという方は、
逐一情報に目を配っておくと良いでしょう。
また現時点で、仮想通貨取引はできませんがCOINEYEXへの登録は可能です。
新規登録キャンペーンとして、15TUX(5250円)がプレゼントされているので、
TUXが欲しいという方は登録しておくといいですね。
TUREXCOIN(ツアックスコイン)の将来性は?
決済を目的とした仮想通貨は既に多く登場しており、
決してブルーオーシャンではありません。
ただし、仮想通貨に対して厳しい姿勢を取る流れが出来ている中、
政府公認の取引所と、仮想通貨が発行されれば、政府の後押しもあり、
東南アジアを中心に普及していく可能性が十分にあります。
ただし日本においては、仮想通貨決済には金融庁の許可が必要なので、
普及するかどうかは怪しいところです。
公式ページによると、日本での利用も期待されているようですが、
法的問題をクリアするには、まだ時間がかかりそうですね。
まとめ
いかがだったでしょうか?
TUREXCOINは、カンボジアの企業によって発行されるレートが固定された仮想通貨です。
具体的には、1TUX=350円となっており、
今年春公開予定の仮想通貨取引所「COINETEX」への上場が内定しています。
カンボジア政府公認の後押しがあれば、今後東南アジアへの普及が期待できますが、
日本国内での普及は難しいようです。