香港を拠点する仮想通貨取引所に、
BitMEX（ビットメックス）という取引所があります。
今回は、そのBitMEXについて、その特徴や、
利用するメリット、デメリットについて調べてみました。
これからBitMEXの利用を検討している方は、
ぜひ参考にしてみて下さい。
BitMEX（ビットメックス）とは？どんな特徴が？
BitMEXは、香港に拠点を置き、
HDR Global Trading Limitedによって運営されている
仮想通貨取引所です。
設立は2014年のため、仮想通貨取引所の中では、
歴史がある方です。
世界各国から匿名性通貨に対する視線が厳しくなった昨今ですが、
BitMEXは、そのような事情を汲んでか匿名性通貨を廃止しています。
現在、BitMEXで取引されている仮想通貨は、
下記の通りです。
・ビットコイン
・イーサリアム
・エイダ
・ビットコインキャッシュ
・ライトコイン
・リップル
・EOS
・トロン
この取引所の特徴は、現物取引を行っていないところです。
BitMEXは、証拠金取引だけですので、法定通貨を仮想通貨に替えたり、
仮想通貨を仮想通貨に交換して、長距ホールドすることは出来ません。
BitMEX（ビットメックス）を利用するメリットは？
では次に、BitMEXを利用するメリットを見ていきましょう。
メリットその1：レバレッジは最大100倍
日本国内では、法律により、
証拠金取引は、最大25倍までと設定されています。
ですので、国内仮想取引所では、
最大25倍までしか証拠金取引所ができなかったのですが、
BitMEXは、海外の仮想通貨取引所であるため、
そのような規制を受けません。
そのため、最大100倍までレバレッジをかけることができます。
例えば、1万円であれば100万円分、10万円であれば、
1000万円分、100万円の証拠金を用意すれば、
最大1億円分の取引が出来るというわけです。
メリットその2：ゼロカットシステム
上述の通り、BitMEXでは、小さなお金で、
大きなお金を動かせることがわかりましたが、
仮に、損失が出てしまった場合は、
証拠金以上の損失が発生してしまうことになります。
そこで、BitMEXではゼロカットシステムを導入しています。
これは、海外のFX業者なら導入しているシステムなのですが、
損失分は、業者側が負担するという仕組みです。
ですので利用者は、自分が用意した元本以上の
損失を出さなくて済みます。
メリットその3：日本語に対応している
公式サイトを確認して頂ければおわかり頂けると思うのですが、
BitMEXは、日本語表記に対応しています。
英語でのサイト案内は、
日本人であれば、抵抗感を覚える人も多いでしょう。
しかし、日本語表記であれば、
どこから操作したらいいのかよくわかるため、安心して利用できます。
また、メールサポートに関しても、
日本語対応をしているとの報告もあるため、
海外取引所としては、安心して利用できる取引所と言っていいでしょう。
BitMEX（ビットメックス）を利用するデメリット
では次に、BitMEXを利用していく上でのデメリットを
紹介していきます。
デメリットその1：入金はビットコインのみ
BitMEXへの入金は、ビットコインのみの対応となっています。
海外の取引所なので、しょうがないこともかもしれませんが、
日本円の入金に対応していないので、利便性に欠けてしまいます。
また、ビットコインホルダーでない人は、
一度ビットコインに交換するか、購入をしないといけないので、
少々面倒に感じるかもしれません。
デメリットその2：あくまで海外の仮想通貨取引所
BitMEXは、日本語表記に対応していたり、
メールサポートも日本語に対応しているなど、
日本人には、ありがたいサービスが整っています。
しかし、2018年に入ってから、
海外のいくつかの仮想通貨取引所が、
日本人向けサービスの停止を発表しています。
これは、日本の金融庁に配慮したものだと思われいます。
そんな中、日本語表記に対応、また日本語メールサポートに対応している、
というのは、「日本人を勧誘している」として金融庁に、
目をつけられる可能性もあります。
BitMEXが将来に渡って、日本語サポートを続けていけるかは、
怪しいところですので、そこは注意が必要です。
また、海外の仮想通貨取引所のため、
日本の法律は適用されません。
万が一にでも、出金停止などになっても
自己責任ですので、その辺をしっかり理解した上で利用するようにしましょう。
まとめ
いかがだったでしょうか？
BitMEXは、香港に拠点を置き、
HDR Global Trading Limitedによって運営されている
仮想通貨取引所です。
BitMEX一番の魅力的は、やはりレバレッジ100倍で、
証拠金取引が出来るという点です。
しかし、日本の法律は適用外ですので、
もし、利用する際は、「無くなっても支障がない」「生活費を削らない」
という範囲から投資を行うようにしましょう。
