今回は、中国発の仮想通貨である、
Waltonchain(ウォルトンチェーン)について、
その特徴や将来性、どこの取引所で購入できるかを調べました。
Waltonchainが気になる、情報を知りたいという方は、
ぜひ参考にしてみて下さい。
Waltonchain(ウォルトンチェーン)とは?
Waltonchainは、中国発の仮想通貨プロジェクトで、
プロジェクト名は、後述するRFIDという技術を開発した
人物の名前が由来となっています。
この通貨の公開は、2016年11月で、
略号には、WTCが用いられます。
発行上限は、1億枚となっており、コンセンサスアルゴリズムには、
PoST(Proof of Stake&Trust)という珍しい方法が採用されています。
現在、この通貨の時間総額ランキングは47位と、
比較的上位に位置しており、今後の成長が期待されます。
Waltonchain(ウォルトンチェーン)の特徴は?
では次に、Waltonchainの特徴を見ていきましょう。
特徴その1:RFIDとブロックチェーンの融合
私達が商品を購入する時、必ず必要となるのがバーコードです。
ただし、バーコードは、商品を1点ずつ専用機器に読み取らせる必要があるため、
なかなかの手間がかかりますよね。
そこでとても便利に利用できるシステムが、RFIDという仕組みです。
RFIDとは、わざわざバーコードのように、
物理的にスキャナーと、商品を近づけなくても、
データの読み書きが可能になります。
データの読み書きには、商品などにRFタグを付ける必要があるのですが、
このRFタグは、電波の届く範囲にあれば遠距離でも読み込むことが可能です。
また、電波を利用するため、
商品が箱の中にあっても、そして複数個の商品があっても、
一括で読み取ることができます。
ちなみに、このRFIDを開発したのは、2011年11月30日に、
お亡くなりになったCharlie Walton氏という方で、
Waltonchainは、彼の没後5年目である2016年11月30日にスタートしました。
RFIDは、現在私達の身近な生活シーンでも頻繁に利用されており、
その最たる例は、乗車カードや電子マネーカードでしょう。
Waltonchainでは、このRFID技術に、ブロックチェーンを組み合わせることで、
新しいビジネスの創造を目指しています。
モノをRFタグで管理し、その管理データは、
ブロックチェーンに記録していく、とすれば商品の流通過程は、
嘘偽りの無いものとなります。
IoT(Internet of Things)が注目されつつある現代では、
このような技術の成長は、今後期待できそうですね。
特徴その2:柔軟なWaltonchain
Waltonchainのブロックチェーン構造は、柔軟なものになっており、
コンセンサスメカニズムには、PoSやPoST、あるいは、
その他の手法を採用することが出来ます。
これによって、異なるIoTのアプリケーションも、
子チェーンというものを作ることで管理出来るようになります。
特徴その3:独自のコンセンサスメカニズム
Waltonchainには、
PoST(Proof of Stake&Trust)という方法が採用されています。
これはPoSをベースにアップデートしたもののようで、
コインエイジの難易度を調整するために、
ノードの評価システムを取り入れています。
ノードを評価することによって、優良なノードが残るため、
セキュリティの面での安全性を向上させることが出来ます。
Waltonchain(ウォルトンチェーン)が購入できる取引所は?
残念ながら、Waltonchainは、
国内の仮想通貨取引所では取引されていません。
海外の仮想通貨取引所ではありますが、Binanceが一番取引量が多いので、
そちらで取引すると良いでしょう。
もちろんBinanceは、日本円の入金に対応していないため、
国内の仮想通貨取引所、もしくはウォレットから、
基軸通貨となるビットコイン、もしくはイーサリアムを送金してから、
取引を開始して下さい。
Waltonchain(ウォルトンチェーン)の将来性は?
RFIDを用いて商品を管理すれば、
劇的に人件費を抑えることが可能になりますし、
加えて、商品のきめ細やかな在庫管理が可能になるでしょう。
さらに、在庫データはブロックチェーンに記録されていくため、
商品の追跡にも役立ちます。
流通過程で不正が出来ないということは、
今後、偽物のブランド品排除などに、かなり役立つでしょう。
まとめ
いかがだったでしょうか?
Waltonchainは、RFIDという技術にブロックチェーンを融合させた、
中国発のプロジェクトです。
IoTの例として、今後、様々なビジネスへの展開が出来そうで、
在庫管理などの物流の場面はもちろん、
決済の場面でも応用されていきそうですね。
ただ、中国発のプロジェクトですので、
中国の仮想通貨に対する規制などの動向もしっかり注意して
確認しておく必要があるでしょう。