今回は、アスリートとそのファンをSNSで繋ぐ、
KIZUNAというプロジェクトについて調べ記事にまとめました。
KIZUNAが気になるという方は、ぜひ参考にしてみて下さい。
目次
KIZUNAとは？
KIZUNAは、日本発のプロジェクトであり、
その目的は、アスリートとそのファンを直接SNSで繋ぐことです。
KIZUNAのプラットフォームにはイーサリアムが利用され、
通貨の略号には「KATH」が使用されます。
KIZUNAの特徴は？
では次に、KIZUNAの特徴を見ていくことで、より詳しい内容に迫りましょう。
プロダクトはリリース済み
KIZUNAのプロジェクトは2016年から始動しており、
既に「KIZNA -SNS with Athletes -」というアプリがリリースされています。
App StoreとGoogle Play上で提供されており、
自分の応援したいアスリートと直接交流することが可能です。
これまでのSNSは、どちらかというとアスリートが不特定多数のファンに対して発信する要素が強く、
直接コミュニケーションを取るのは難しいような状況でした。
KIZUNAのアプリでは、アプリに登録済みのアスリートが
トークルームに参加したファンと直接コミュニケーションを取ることが可能です。
今年2019年には、300万ダウンロードを目標とし、
東京オリンピック開催の2020年には、3000万ダウンロードを目標としています。
今後の課題としては、より多くのアスリートに活用して貰い、
ダウンロード目標に伴う中身の充実が大切になってくるでしょう。
KATHトークン
KIZUNAではKIZUNA for Athletesのプラットフォームで発効される
KATHをICOで発効予定のKZNと交換することが可能です。
KATHはアスリートのユニフォームやサイン入りのヘルメットと交換ができる
トークンです。
またこうした選手自身の価値を担保として発効されるATHトークンなどの
発効も予定されており、今後ますますアスリートの支援の幅が広がっていくことが予想されます。
様々な応援方法が可能
いくら優秀なスポーツ選手でも、
1年を通して安定的な収入を得られるスポーツ選手は多くはありません。
そこで望まれるのはサポーターからの支援ですが、
実際のところ、支援方法には限界がありました。
KIZUNAのアプリでは、トークルーム内で利用できるスタンプを購入することで、
間接的にアスリートを応援することができます。
その他には「サポーターズクラブ」という月額制の会員になることで、
アスリートの競技生活を支えることができるプランもあります。
月額350年という低料金のため、誰でも気軽にアスリートを応援することができます。
サポーターズクラブでは、通常のチャットとは別に、
限定グループチャットに参加することが可能で、通常のチャットでは公開できない内容、
写真などを見ることが可能です。
多くの企業が協賛している
KIZUNAのプロジェクトは個人のサポーターに加え、
様々な企業からの協賛も得ています。
GMOやBUYMA、マツモトキヨシ、アコム、トランスコスモスなど、
日本でも有名な企業がスポンサーとして名を連ねています。
国内発のプロジェクトとだけあって、
多くの日本企業協賛している点は大きな安心材料と言えるでしょう。
KIZUNAが購入できる取引所は？
KIZUNAはもともと、そのプラットフォームにイーサリアムを活用した
分散型プラットフォームを予定しており、2018年の段階でICOを予定していました。
ICOではKIZUNAチケットと呼ばれるKZNが発効され、
その後、KZNはKIZUNAが実施する様々なプロジェクトで利用できるトークンと購入できるとしていました。
しかし、2019年3月現在、ICOが行われた形跡はなく、
今のところどこの取引所に上場していないようです。
KIZUNAの将来性は？
2020年には東京オリンピックが開催される日本では、
こうしたアプリの発展がますます期待されます。
多くの仮想通貨プロジェクトがプロトコルのリリースも無いまま、
解散する中、KIZUNAは確実にアプリをリリースしており、成長を遂げています。
また国内でも有名な多くの企業がスポンサーに名を連ねており、
今後の発展が期待できます。
現在日本では、ICOに対する規制は強まっており、
ICOは金融商品取引法の対象となる閣議決定も最近行われました。
KIZUNAが今後ICOという手段を使ってKZNを発効する可能性は、
法整備が整った後か、もしくはICOそのものを行わない可能性もあります。
まとめ
いかがだったでしょうか？
KIZUNAはアスリートとファンを直接繋ぐプロジェクトであり、
より近い距離でのコミュニケーションや金銭的な支援を可能にしました。
既にプロダクトはリリースしていますが、
国内においてICOが規制される中で、今後ICOが行われるかは未定です。